無料商法にご注意

　７月３０日付けの日本経済新聞夕刊に”「無料商法」被害広がる”との記事がありました。「無料」の甘い言葉で誘いをかけ、高額な商品やサービスを契約させる「無料商法」が急増しているとのことです。記事の中では、エステやインターネットプロバイダーあるいは家の耐震診断などが例として挙がっていました。
　矯正歯科の分野雑誌などの広告で「初診相談無料」と書いてあるのをよく見かけますし、私の所にも「初診料は無料じゃないのですか？」と問い合わせてこられる患者さんもおられます。「無料、無料」と言ってもそこには家賃や光熱費、人件費などのコストが必ず掛かる訳ですから、本当の意味での「無料」はあり得ないはずです。もし初診相談だけで治療を開始しなければその人は無料で相談を受けたことになりますが、そのコストは誰かが負担しているのです。例えば１０人が無料相談を受け、その内の一人が治療を開始したとしたら、治療を開始した人一人が１０人の無料相談に掛かったコストを負担したことになる訳です。これはあまりに不公平ではないでしょうか。自分が受けたサービスのコストは自分で負担するのが当たり前ではないでしょうか？あなたがもし、その一人になった時を考えてみて下さい。納得できますか？増してや、矯正治療は医療です。自分の体に関わる重大なことに、自分でそのコストを負担しない様な無責任なことで、責任を持って治療してもらうことなど期待できないのではないでしょうか？
　日本経済新聞はなぜ無料商法の被害が広がっているのかとして、上智大学経済学部で「消費者心理学」を研究する杉本徹雄教授が「『ただで何かをしてもらえるのはなぜか』と相手の意図を読む能力が落ちているのが一番の問題。相手の気持ちを推し量れない人が増えていることに関係するのだろう」と分析し、「ただより高い物はない。」懐具合が寂しい今こそ、この言葉を肝に銘じておくべきだろうとして記事を締めくくっています。
　あなたもこの言葉を忘れず、”賢い消費者”、”賢い患者”になって下さい。